１０月１１日発生予想の西日本大震災
２０２１年１月１７日のブログ「未来予測 ２０２１年」で「東日本大震災の再来で、今年の１０月１１日は西日本大震災が起こる。最大の被害県は三重県になるだろう。震源地は熊野海盆近くの東南海トラフになる可能性が高い。」と予測して地図で示しました。
この熊野海盆は現在、実際に地震発生確率が高まっている場所です。9月11日に、京都大学防災研究所の西村卓也准教授が、GPS地殻変動データを用いて、政府が実施している活断層を用いた方法と独立な手法で、内陸での大地震発生確率を算出し公表しています。次の図はDuMA地下気象研究所の９月１３日号newsレターです。青色が濃くなるにしたがって地震発生確率が高くなります。
志摩半島の部分の青が濃くなっています。今年の１月に予測した地域と完全に一致しています。
自民党新総裁選びが西日本大震災の発生確率を変えた
今年１月から菅総理総裁選立候補辞退の直前まで、大地震の発生確率は９９％以上あり、西日本が影響を受ける可能性がありました。しかし、突然の菅総理の立候補辞退が日本の未来を大きく変えています。1月の時点では自民党が過半数割れで野党に政権が移っている可能性もありました。
各候補者が次期自民党総裁になる確率
現在の確率
- 高市早苗：６９％
- 河野太郎：３０％
- 岸田文雄：１９％
- 野田聖子：１％未満
となっています。衆議院選挙で野党に政権が移行していない限り、この４候補の中で総裁になった者が日本の首相になります。未来予測では高市早苗氏が首相の可能性が高いと出ています。
しかし、野党が政権をとった際、立憲民主党の枝野幸男氏が首相になっている確率は３１％と自民党の３候補よりも高くなっています。
必ず大震災は野党政権で発生
衆議院選挙後に枝野幸男氏が首相になった場合は、１００％近い確率で西日本大震災が起こると出ています。野党政権でも他の者が首相になれば発生確率は異なることでしょう。自民党の４候補で大震災の発生確率を調べてみました。それぞれの候補者が首相になった場合の大震災発生確率です。
- 高市早苗：０％
- 河野太郎：０％
- 岸田文雄：１％未満
- 野田聖子：９９％
- 枝野幸男：ほぼ１００％
過去の大震災と時の政権
1995年（平成7年）1月17日に発生した阪神淡路大震災の時の首相は、村山富市氏でした。村山富市氏は1994年（平成6年）6月30日から発足の自民・社会・新党さきがけによる連立政権の総理大臣でそれまで野党であった社会党の党首でした。この時は過半数を失った自民党が野党と大連立を組んだ政権でした。村山政権はこの阪神淡路大震災の後８月8日に衆参で絶対多数を持ちながら、１年後に辞任に追い込まれたのはこの大震災も理由の一つでしょう。
2011年（平成23年）3月11日に発生した東日本大震災の時の首相は、菅直人氏でした。２００９年９月の総選挙で戦後最大の３０８議席を獲得して鳩山由紀夫政権が発足します。その後首相の交代が繰り返され、大震災の翌年２０１２年１２月で自民党にまた政権が戻ります。
大震災は人工地震
日本がアメリカのコントロール下で、すべての指示に素直に従う首相だけが求められていて、アメリカの意に沿わない場合は、脅迫の目的で人工地震を起こします。したがって安倍内閣の再現でしかない高市内閣はアメリカにとっては何も問題はなく、野田内閣となった場合は１００％近い確率で人工地震を起こすのでしょう。野田聖子氏が首相となった場合はコントロール下に置けなくなるからではないでしょうか。河野太郎は麻生派で、以前よりジャパンハンドラーのマイケルグリーンと親しくCSIS(戦略国際問題研究所)のパネルディスカッションによばれています。ブログ2021年8月20日も参照してください。
今では人工地震の技術は確立していて、偶然のように見せながら、直後には活動できるようアメリカ海軍が沖合に待機しています。東日本大震災の時は米軍が空母を伴って福島沖にいました。トモダチ作戦を行った米軍兵士が被曝で訴訟を起こしています。４２０名以上の兵士が被曝しており、癌が多発しています。これは津波を起こすために海底に仕掛けた原子爆弾によるものです。原子力発電所が原因であれば、多くの日本人にも癌患者が多数発生して訴訟になっているはずです。2004年スマトラ島沖地震でもアメリカ海軍は直ぐに救援と称して駆けつけています。
